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Windows 8の起動と終了
Windows 8が発売されて約3カ月が経とうとする。Windows 8では、数多くの操作の変更が行われるなど、以前のバージョンのWindowsとは操作性が全く違う。また、Windows 8で新規に導入された"高速スタートアップ"など、起動・終了のプロセスも大幅に見直されている。ここでは、主にWindows 8の起動と終了の関係で変更された内容についてみていく。
Windows 8で変更された操作
Windows 8では、スタートメニューが廃止され、スタート画面となった。このことは、周知されているので知っている人も多いと思う。ここでは、よく使用するであろう、[サインアウト]や[シャットダウン]についての操作を説明する。
まず、[サインアウト]についてだが、Windows 7以前では[ログオフ]と呼んでいた。Windows 8になってから、Webとの融合が目的なのか、[サインアウト]に名称が変更されている。詳しい理由は各自で調べてほしい。では、[サインアウト]の操作方法について説明する。サインアウトするには、スタート画面の右上にある、ユーザー名をクリックまたはタップする。メニューが表示されるので、[サインアウト]を選択すればよい。ここで[ロック]を選択すればPCをロックできる。
以前のバージョンに[ユーザーの切り替え]があったがWindows 8では見つからないと思うかもしれないが、心配は不要。サインアウトの下にあるユーザー名をクリックまたはタップすれば、ダイレクトにそのユーザーのパスワード入力画面に切り替わる。パスワードを入力すればそのままサインイン(こちらもログオンから名称が変更されている)可能。以前よりも操作数が少なくなり便利になった。
もちろん、[Ctrl]+[Alt]+[Del]を押して表示されるWindows セキュリティー オプションから操作することも可能。こちらはWindows Vistaから(見た目こそ変化したが)内容はほとんど変わっていないので以前のバージョンと同じ操作が可能である。変化したのは、[キャンセル]ボタンが[ロック]の左にある丸の中に左矢印が書かれている戻るボタンに変化したくらいである。後述するシャットダウンもこの画面から行うこともできる(シャットダウンについても、電源ボタン全体が以前のバージョンの電源ボタンの右隣についている矢印ボタンを押した時の動作に統合されている)。
次に、[シャットダウン]についてを説明する。スタート画面をいくら探しても、[シャットダウン]の項目が見つけられず、迷う人も非常に多いと推定される。実際、スタート画面には[シャットダウン]や[再起動]などは用意されていない。では、どこにあるのか。Windowsをインストール後、初回サインインの際、簡単な操作説明が表示される。この操作説明で表示される"チャーム"から[シャットダウン]や[再起動]を行うメニューを呼び出すことができる。
まず、ポインタを画面の右上又は右下に合わせ、すぐに画面の右端中央方向に移動させる。この時、隅からあまり離れないようにすると成功しやすい。タッチおよびペンの場合は、画面の右隅から画面中央に向けてスワイプする(ペンの場合はマウスと同じ方法でもよい)。これで画面右側に5つのアイコンからなるメニュー(チャームバーと呼ぶ)が表示された。次に、[設定]アイコンをクリックまたはタップする。次に、表示された画面(設定チャーム)の下のほうにある[電源]を選択すれば、[シャットダウン]や[再起動]といったメニューが表示されるので、希望の操作を選択すればよい。シャットダウンする理由の入力を求められたら、適切な理由を選択して[続行]をクリックする(通常は求められないが、特別な設定を行うと表示されることがある)。これで操作は完了である。
Windows 8からは、後述するように、サインアウト時(シャットダウン等を含む)の表示の切り替えタイミングが早くなった。そのため、以前のバージョンでは[シャットダウン]を選択してからデータを保存する余裕があったが、Windows 8ではその操作をする余裕がなくなったので、データは予め保存してからシャットダウン等を行う必要がある点注意が必要である。
Windows 8における高速化の手法
Windows 8では起動と終了の高速化を行っている。まずは、終了から見ていく。
以前のバージョンでは、[シャットダウン]を指定された場合は、まず、起動中のアプリケーションをすべて終了し、エクスプローラー(デスクトップなどを表示するプログラム)が終了してから、"ログオフしています"の画面に切り替え、サインアウトの処理を処理を行う。処理を行った後、"シャットダウンしています"のメッセージが変わった後、すべてのサービス(バックグラウンドで動いているプログラム)の終了処理を行い、カーネルのシャットダウン処理をしてから、電源を切る。そのため、サービスが多いと、シャットダウンに時間がかかる。また、起動しているアプリケーションが多い場合、画面が"ログオフしています"に切り替わるのも遅い場合がある。
Windows 8からは、シャットダウンが指示されると、すぐに"シャットダウンしています"の画面に切り替える。この時、まだ裏ではアプリケーションの終了処理を行っている。なお、ここで一定時間以上終了処理に時間がかかった場合や、未保存のプロンプトが表示されたことを検出した場合、"n個のアプリを閉じて、シャットダウンします"の画面とともに終了処理ができていないアプリケーションの一覧が表示される。この画面からデスクトップ等に切り替え、ユーザーは作業中のファイルの保存処理を行うことが可能である。アプリケーションの終了処理が完了し、サインアウトの処理が完了すると、システムは休止状態に入る。休止状態の準備が開始すると、ディスプレイの電源を切る。ちなみに、Windows Vistaから、スリープや休止状態の際は、指示したタイミングでディスプレイの電源を切るようになった。実行中のサービスの状態などサインアウトの処理が完了した状態のメモリの内容がHDD(又はSSD)に書き込まれると、PCの電源が切られる。
次に、起動についてみてみる。
以前のバージョンでは、電源を入れ、POSTが終了すると、Windows Boot Managerが起動し、OS選択画面を表示していた(場合によっては省略されることもある)。OSが選択されると、Windowsの起動画面が表示され、カーネルの初期化などが行われる。その後、サービスの起動を行いつつ、サインイン画面が表示される。ユーザーがサインインすると、ユーザー設定を読み込んだ後、エクスプローラーを起動し、デスクトップが表示される。
Windows 8からは、POSTが終了後、すぐにWindowsの起動画面(UEFIの場合はメーカーロゴがそのまま表示される場合もある)が表示される。通常の起動においては、この時には前回のシャットダウンで保存したメモリの内容を読み込んでいるだけである。読み込み完了後、Windowsが起動するが、この段階でOS選択画面が表示される。ここで起動したOSと同じOSが選択されると、そのままサインイン画面(ロック画面)に移行するが、別のOSを指定した場合は、再起動して別のOSを起動することになる。なお、前回完全にシャットダウンした場合であっても、このタイミングでOS選択画面が表示される仕様になっている。サインイン画面の後は、以前のバージョンとほとんど変更はないが、サインイン後に表示されるのはデスクトップではなく、スタート画面である。
このように、シャットダウン等を指示した際にすぐに画面を切り替えることによって見た目で高速化を図ったり、また、システムで毎回共通に使用する部分は再起動せずに休止状態にするなど、Windows 8においては起動と終了の両面において高速化が図られている。
Windows 8における注意点
先述したように、休止状態を利用して高速化を図っているため、Windowsの更新の際や、ハードウェアのアップグレードの際は、"完全なシャットダウン"(一時的に高速スタートアップを無効にしてシャットダウンを行い、次回以降は自動的に高速スタートアップは有効になるシャットダウン方法を意味する)を実行しないといけない場合がある。もし、高速スタートアップを有効にした状態で通常のシャットダウンを行った場合、Windowsの更新が必要な状態だった場合は、次回起動時にも再び再起動を要求される状態となる。また、通常のシャットダウンを行った状態でPCのハードウェアをアップグレードした場合は、次回起動時にブルースクリーンを見ることになる可能性が非常に高い。
では、どのように操作すれば完全なシャットダウンが可能だろうか。完全なシャットダウンにはいくつか方法があるが、ここでは一時的に完全なシャットダウンを行う2つの方法について説明する。
まずは、最も操作の手数が少ない方法について説明する。単純に[Shift]を押しながら[シャットダウン]を選択するだけである。[シャットダウン]を選択する場所はどこでもよい。極端な例で行くとサインイン画面や、デスクトップで[Alt]+[F4]を押して表示される画面(この場合は[シャットダウン]を選択した状態で[Shift]を押しながら[OK]を選択する)でこの操作を行ってもよい。これだけで一時的に完全なシャットダウンが行われる。判別がつきにくいという難点があるが、"シャットダウンしています"の表示が通常よりも長く出れば成功したと考えてよい。この方法は、物理キーボードのないスレートPCでは使用しずらい(タッチキーボードを表示させた状態で[シャットダウン]を選択できる場面が少ない)といった難点もある。
次に、手数は若干多いが、確実に実行でき、かつ、物理キーボードのないスレートでも利用しやすい方法を説明する。まず、[設定]チャームを開く。ここまでは通常のシャットダウンと同じ手順である。次に、一番下の[PC設定]を開く。PC設定が開いたら左側の[全般]を選択し、右側の内容を一番下までスクロールさせる。すると"PCの起動をカスタマイズする"の項目があり、その下に[今すぐ再起動する]ボタンがあるので、そのボタンを選択すると、"お待ちください"の画面となるので、しばらく待つ。しばらくして、"オプションの選択"と書かれた青い画面が表示されたら、[PCの電源を切る]を選択すると、完全にシャットダウンされる。
また、利用できる状況は限られるが、シャットダウンのオプションに[更新してシャットダウン]がある場合(この場合は[シャットダウン]は表示されないので、特に何も考えなくても[更新してシャットダウン]を選択することになる)は、それを選択すれば、完全なシャットダウンとなる。この方法は再起動を伴うWindows Updateを行って24時間以上たたないと利用できない方法だが、もっとも単純に完全なシャットダウンができる。
いずれの方法を使用しても、完全にシャットダウンされる。この状態で必要な場合はハードウェアのアップグレードを行う。また、次回以降は(この操作を再び行わない限り)高速スタートアップを利用した通常のシャットダウンとなる。
なお、PCのメーカーによっては、ハードウェアのアップグレードの際、[コントロールパネル]の[電源オプション]から[高速スタートアップを有効にする]のチェックを外すよう指示のあるところもあるようだが、上記の方法で完全なシャットダウンを行う場合は、この手順は必要ではないので、行う必要はない。この手順を行うと、作業後に再度有効にする必要があるので、非常に面倒である。高速スタートアップは有効にしたまま、上記の方法で完全なシャットダウンを行うことを推奨する。
BltLockerにおけるWMIクラスとその使い方
BitLockerを管理するには、専用のWMIクラスを使用する。このクラスの使用方法がやや難しいうえ、英語のドキュメントしかないので、ここにメモを行っておく。なお、ここにあるものはすべてWindows8 Pro with Media Centerで検証を行った。
Bitlockerを管理するクラス
BitLockerを管理するためには、Win32_EncryptableVolumeクラスを用いる。このクラスに用意されているメソッドを用いることで、ロックの解除方法の追加や、暗号化、暗号化解除などが行える。
このクラスのドキュメントは、http://msdn.microsoft.com/ja-jp/library/aa376483.aspx に公開されているが、現時点(2012年12月8日)では、英語のドキュメントしか表示されない。なお、このURL自体は日本語バージョンを示すようになっているので、日本語版が公開されたら日本語版が表示されるはずである。
WMIのコードについては、http://www.microsoft.com/en-us/download/details.aspx?id=8572 からダウンロード可能な、WMI Code Creator v1.0を用いれば簡単に生成できる。また、その場での実行も可能なので、WMIのテストにも最適である。なお、BitLocker関係のクラスについては、"root\CIMV2\Security\MicrosoftVolumeEncryption"のネームスペースにある。ただし、管理者権限で実行しないと、アクセスが拒否されるので注意。
クラス内のプロパティー
Win32_EncryptableVolumeには、いくつかのプロパティーがある。ここでは、ドキュメントに記載されていないものを記載する。
VolumeType:ボリュームのタイプを示す。調べた限りでは、0がオペレーティングシステムドライブ,1が固定データドライブ,2がリムーバブルデータドライブ(BitLocker To Go)を示す模様。
クラスのメソッド
Win32_EncryptableVolumeに含まれるメソッドを利用して、ロックの解除方法の設定や確認などが行える。ここでは、特に注意が必要な点を記載する。
WMIを使用してBitLockerを有効にするには、先に、ロック解除方法をProtectKeyWith*で設定してから、EncryptまたはEncryptAfterHardwareTestを実行する必要がある。ロック解除方法を設定する前にEncryptを実行しても、エラーとなり実行はできない。また、Windows8においては、EncryptのオプションであるEncryptionFlagsを指定(0x00000001のビットをon)すれば、使用領域のみの暗号化も可能なようだが、正常に動作するかは不明である。おそらくきちんと指定すれば動作すると思われるが、先述したWMI Code Creator v1.0で1を指定しても、ボリューム全体の暗号化が実行されているように見受けられた。
最後に
とりあえず一部のメソッドの検証は行ったが、まだ検証ができていない部分が多々ある。特にロック解除方法の部分は、回復パスワードのみ検証しており、また、ロックの解除のメソッドも確認していない。そのため、このクラスの動作を完全に理解するには、さらなる検証が必要である。また、この検証の結果を踏まえて、GUIでの高度な管理ができるツールを開発、提供したい。
突然LANケーブルが接続されていない状態となった際の対処法
突然LANケーブルが接続されていませんといったメッセージが表示された際の対処法(Windows Vista以降向け)を以下に記載します。順番通り行えば復活するはずです。
- LANケーブルをいったん抜いて、さし直す。これだけで解決する場合もある。PC側、HUB側両方試すとよい
- LANカードをいったん無効化し、すぐに有効化する。これでLANカードの状態がリセットされるため、復旧する可能性がある。
- タスクマネージャーを起動し、アクティブになっているLANカードを確認する。ここで1つだけがアクティブとなっている場合、それをいったん無効にすれば他のLANカードが復旧する場合がある。そのあと、無効にしたアダプタを有効にすればよい。
- 再起動する。再起動すれば大半のトラブルは解消する。
- これでもダメな場合、ケーブルが断線している可能性があるので、ケーブルを交換してみる。
- ケーブルに問題がない場合は、HUBのポートを変えてみる。まれにHUBのポートの一部だけが故障する場合がある。
- HUBのポートを変えてもNGの場合、LANカード不良、あるいはHUBの完全な故障が疑われる。
とりあえず書いただけなので、正しくない情報が含まれる可能性があります。
もうすぐ総選挙?選挙人名簿を確認しましょう!
最近衆議院が年内に解散されるという噂も広まっています。また、政権与党は、"近いうち"に解散すると明言しています(これを条件に野党は"社会保障と税の一体改革法案"の賛成を承認した)。したがって、今年度中に総選挙が行われることはほぼ確実な情勢と思われます。
総選挙が行われる場合、投票所への入場券が送られます。その入場券は、選挙人名簿をもとにして送られます。選挙人名簿に正しく登録されていない場合は、投票所への入場券が送られてこない場合もあります。そのため、選挙人名簿に正しく登録されているかを確認することは重要です。もし、選挙権を有するのにもかかわらず、選挙人名簿に記載されていない場合、選挙権を行使することができません。そのことなどが投票日の近くになって判明した場合、非常に面倒な手続き(最悪の場合訴訟)が必要となる可能性があります。そのため、事前に選挙人名簿が正しいか確認する必要があります。
選挙人名簿に正しく登録されているかを確認するのは、簡単です。お住まいの地区を管轄する役場に行き、"選挙人名簿の閲覧を希望します"と担当者に言えば、手続きを案内してくれるはずです。理由を聞かれたら、"自己の情報が正しく選挙人名簿に登録されているか確認するためです"などと答えればよいです。なお、住民基本台帳カード等の本人確認書類(暗証番号が設定されている場合は暗証番号を含む)を忘れずに持っていきましょう。正しく登録されていない場合は、その場で訂正を依頼することをお勧めします。また、新成人等、新たに選挙人名簿に登録される方は、"選挙人名簿の縦覧"という制度もあります。こちらは所定の期間の間、選挙人名簿に正しいデータが登録されているかを国民が確認するための制度です。この制度はあまり知られていませんし、期間も限られていますが、こちらの場合は面倒な手続きはほとんどなしに確認をすることが可能です(もともと正しいかを確認するための制度なため)。そのため、縦覧期間内に都合が合えば1度確認してみることをお勧めします。なお、縦覧期間等の詳細はここでは省きます。お手数でも総務省等のホームページでご確認ください。なお、登録の確認のためであっても選挙人名簿の閲覧を行うと氏名と理由(登録の確認のため)が"選挙人名簿抄本閲覧状況の公表"という一般に公開される資料に掲載される場合もある(その自治体の規定によるが、たいていは掲載されないと考えられる(ただし確認はとっていない))ので、念のためご注意ください。
選挙権は国民の重要な権利です。ぜひ選挙権を利用してより良い国造りを行いましょう。
脅迫メールにCSRFを使用した手口が浮上
最近の遠隔操作ウイルス等を利用した脅迫メール等の送信の手口の中に、CSRF(リクエスト強要)を利用した可能性のあるものがあることが判明した。
某政令指定都市の意見フォームに、脅迫メールが送信された事件が、この手口を使用している。
具体的(ただしこの手段は1つの例である)には、まず、掲示板等の不特定多数が投稿可能なWebサイトに、攻撃を行うためのスプリクトを記載したWebページへのリンクを投稿する。掲示板の利用者が、このWebページへのリンクを開くと、攻撃を行うためのスプリクトが起動し、脅迫メールがターゲットに送信される。
スプリクトを記載したWebページには、メールフォームへ送信するデータ(実際のメールフォームから抽出したものが多いが、これに限定しない)と、送信に必要な簡単なプログラム(ページを開くと、先程のデータがメールフォームあてに自動的に送信されるようなプログラム)が入っている。このとき、メールフォームに通知される送信元のIPアドレスは、Webページを開いた人のIPアドレスが通知され、Webページの製作者のIPアドレスは通知されない。ただし、(設定にもよるが)攻撃用のWebページのURL(Referer情報)がメールフォームに送信されることもあるため、そこから犯行が判明する可能性もある。しかし、Webページは目的が完了したら即刻削除すればよいので、Webページが犯行に使用されたものなのかは分かりにくい。
Webサイトの運営者の対処方法としては、フォームを開いたときに利用者ごとに固有のキーを送信し、実際の処理実行時に受け取ったキーと先に送信したキーを比較し、一致すれば処理を実行するが、一致しない場合は処理を中止するといった対策が有効である。この対策は、会員制サイトの会員専用ページにはよく採用されるが、一般用のお問い合わせフォームなどには、あまり採用されるところを見掛けない。今回の事件をきっかけに、一般向けのお問い合わせフォームにも、このような機能を追加すべきであると考える。もしくは、Referer情報を確認する手法もあるが、この手法の場合、利用者が設定でRefererを無効にした場合の対応が課題である。なお、GET禁止はCFRFの対策とはならない(簡易的な攻撃には有効ではあるが)ので注意が必要(攻撃者は、POSTを使用して攻撃を仕掛けようとする可能性もある)
管理ページへのリンクについて
管理ページへのリンクが、Webサイト上のだれでも閲覧できる領域に掲載されていることが多々ある。しかし、このようなリンクの掲載はあまり好ましくない。
まず、1点目に、管理者用のページのURLが一般に公開されてしまうことである。管理者用ページの認証・認可機能がしっかりとしていればそれほど大きな問題ではないのだが、それでもセキュリティー上のリスクは一定程度ある。
次に、閲覧者への配慮の問題である。一般の閲覧者が利用できないようなリンクを用意することは、閲覧者にとって無駄な情報を受領することになる。利用できないようなリンクは削除したほうが、利用者にとって無駄な情報がなくなることにつながる。特に、管理用や会員専用などのリンクで、それとはわかりにくいリンクを張り、それにアクセスした利用者が認証画面をみてがっかりするといった事象は避けるべきであると考える。
3点目に、これは好みの問題と考えられるが、管理ページを見せないことによる、Webサイトの差別化である。管理用のページのリンク等を見せないことにより、一般的なCMSとは違う、特別なCMSを使用しているように見える。
管理ページへのリンクを一般ユーザーが見えるか所に配置することが、よくないことであることを理解していただけたでしょう。利便性のために設けられている管理用のUIは、除去したほうがよいと考えられます。なお、管理者ユーザーでログインしているなど、明らかに管理用UIを利用できるユーザーであるとシステムが認識した場合に限り、管理ページへのリンクを表示するのは、よいアイデアと思います。
刑法豆知識
掲示板の規約を作るにあたって、刑法などの法律を参照した。その際に判明した豆知識をここでお伝えする。
- 現在の刑法は明治40年4月24日に元の条文が作られ、それ以後patchを当て続けて現在に至っている。なお、文語体から口語体に改定されたときも、(実質的には全部を改定にも見えるが)patch方式で行われている。
- 刑法で一番最後に規定されている罪は、信書隠匿である。なお、その次の条文は、これを含む犯罪を親告罪とすることを定めたものであるため、罪とは関係ない。
- 刑法で最も多く挿入されている条番号は、第96条である。第96条の1から第96条の6まである。これらは、第95条と合わせて公務の執行を妨害する罪として規定されている。
- 刑法で章が挿入されている箇所は2箇所ある。1つ目は、第18章の2 支払用カード電磁的記録に関する罪で、2つ目は、第19章の2 不正指令電磁的記録に関する罪である。いずれも条文が**条の2から始まっている。また、いずれも電磁的記録に関する罪となっている。
- 刑法には章ごと削除されている箇所が存在する。第2編の第1章がこれに該当する。もとは、皇室ニ對スル罪が規定されていた。
以上、知っていてもたぶん役に立たない刑法豆知識でした。
FTPSとSFTP
FTPSとSFTPは、名前が非常に似ているが、全く別のプロトコルである。
FTPSは、FTP over SSLの略称で、FTPの制御コネクションのみを、SSLで暗号化するものである。データコネクションは、暗号化されるものとされないものがある(実装により異なる)。
SFTPは、SSH FTPの略称(Secure FTPではない)で、SSH内でFTPと似たコマンド体系のファイル転送アプリケーションを動作させるものである。FTPとは似て非なるもので、コネクションも制御用とデータ用を兼用しているため、開くポートは1つだけ(SSHのポートのみ)でよい。
どちらが良いとは一概には言えないが、一般的な用途にはSFTPのほうが使い勝手は良い。これは、リモートアクセスとファイル転送を、1つのポートを解放するだけで実現可能だからである。
SQLの文字列連結
SQLにおいて、文字列を連結する場合は、標準SQLの場合、"||"演算子を使用すればよい。しかし、これに対応していないDBMSもいくつかある。
たとえば、MySQLの場合、これを使用するとORの演算となってしまうようで、0が返ってきた。代わりに、CONCAT関数を用いればよい。
Microsoft SQL Serverにおいては、"+"演算子(C#やJavaなどで文字列連結を行う際に使用する演算子)を使用するといった情報があり、また、Microsoft Accessでは、"&"演算子(VBで文字列連結を行う際に使用する演算子)を使用するといった情報もある。
なお、Oracleは"||"演算子がきちんと扱える。
Webサイトについて
最近、インターネット上のWebサイトを閲覧していると、様々な種類のWebサイトを見かけるが、Webサイトは、主に次のnつの種類に分けられることがわかってきた。そのうち、個人サイトと思われるものが、今回のメインとなるものである。
- 企業や団体のWebサイトのうち、製品紹介や企業・団体の紹介など(ここではあまり取り上げない)
- 個人等が、広告収入を目的として、特定の単語に関する簡単な説明を掲載するWebサイト
- 個人や団体が、有料の教材(いわゆる情報商材など)を販売する目的で運営するWebサイト
- 上記に該当しないWebサイト(個人が趣味等で運営しているものなど)
1番目のWebサイトは、たいてい企業名などが明示されているため、容易に見分けることができる。ただし、企業等が4に該当するWebサイトを運営することもあるので注意が必要である。
ここで本題とするのが、2番から4番のWebサイトである。これらのWebサイトの見分け方は、慣れないと難しいかもしれない。
まず、2番目の広告収入を主目的とするWebサイトだが、これを見分けるのに重要なのは、内容が薄いのに、目立つところに広告(たいていはGoogle Adsを使用)がある点である。また、同じような内容のWebサイトが複数あるといった点、運営者の情報が全く掲載されていない点も、重要なポイントである。この種のサイトは、経験上、ほとんどの場合探している情報が見つからない。そのため、このようなサイトにアクセスすることは、時間の無駄となる。
次に、3番目のWebサイトだが、情報商材を販売するようなサイトには、共通した特徴がある。それは、1ページが非常に長い点、(ない場合もあり得るが)無料レポートと呼ばれる、メールアドレスを入力することで、入力したメールアドレス宛に、無料で、情報を送信するステムが備わっている点がある。非常に長いページで、繰り返し内容や購入者の声を掲載することで、ユーザーの購入心をあおる内容となっている。また、期間限定特典と称して特定日時までに購入すると、特典が付帯するといったことを行っている場合もある。なお、ほとんどの場合、このような特典は常時行っており、期間限定ではない場合が多いと考えられる(なお、このように期間限定と称して常時特典を提供する行為は、景品表示法などに違反する可能性があるので、十分注意されたい)。
このサイトの情報商材の内容は、期待したほどの内容でない場合も多いと考えられ、提供者はインターネット上にある情報を集編(?)して、有料で提供することにより、収益を得ることを考える。
4番については、説明の必要がないが、広告や有料商材の販売がないようなWebサイトは、これに該当すると思ってよい。
ここで、なぜこのようなことを書いたかというと、2,3に該当するWebサイトが非常に増え、必要な情報を得る妨げとなっていることがあげられる。インターネットの普及により、誰でも情報を発信できるようになり、また、インターネットを利用したビジネスも増えてきたが、これはつまり悪徳商法も行いやすくなったことを意味する。ここにあげたWebサイトは悪徳商法とまではいえないが、それに違い可能性もあり、注意が必要である。
ちなみに、この文章はスマートホン上で書いたものです。誤字脱字等は気にしないでください。
また、(スマートホンに関わりないことですが)内容に誤りがある可能性があります。誤りがある場合の、責任はいっさい負いかねます。